MaaS日本版―開発・活用と地域活性

MaaS（Mobility-as-a-Service）という言葉が経済誌の表紙を飾るようになった。地域公共交通に関する話題は、サービスの縮小や撤退など、ネガティブなものが多いなか、MaaSは、ポジティブな未来志向として捉えられている。ICT（情報通信技術）の高度化により、モビリティサービスの選択肢も拡がっているが、「見栄えのよい」パーツに目が奪われ、MaaSを「何のために」構築するのか、という議論が抜け落ちることは避けなければならない。MaaSの概念を生みだしたフィンランドでは、都市部の渋滞や環境問題のほか、地方部の高齢者や移動困難者の交通問題を解決することを目的としてMaaSが位置づけられている。しかし、わが国ではMaaS Global社が提供するアプリ“Whim”に注目が集まったため、モビリティサービスの検索、決済にサブスクリプション（定額制サービス）を盛り込んだアプリ開発を行うことが目的になりがちである。また、公共交通が不便な地域で、AI（人工知能）を活用したオンデマンド交通やライドシェア（自家用車の相乗りサービス）アプリを導入すること、あるいは、自動運転サービスの実証といったパーツを採り入れることで、MaaSが実現したと言われることもある。

MaaSには、モビリティサービスの「メニューを増やす」ことと、情報技術を活用してメニューを「束ねる」ことの二つの側面があり、自家用車を専ら運転する生活に代わり得る「選択肢」になることが求められる。わが国の地方部は、居住地や目的地が鉄道駅から離れて立地することが少なくないため、多くの市民が自家用車を保有し、運転することで高いモビリティを獲得してきた。しかし、高齢ドライバーの交通死亡事故リスクは高く、個人の身体機能や体調にあわせて「無理に運転しなくてもよい」環境が求められている。長期的には、分散した都市機能を集約し、居住地と有機的に結びつけるスマートな地域づくり（いわゆる「コンパクト・プラス・ネットワーク」）や、運転支援技術の高度化や自動運転の社会実装に取り組むことになるが、「未来予想図」が現実になるまでには、相当の時間を要する。そのため、モビリティサービスの「メニューを増やす」アプローチが必要である。電動の低速走行車両であるグリーンスローモビリティ（例えば、公道での走行が認められたゴルフカート）をはじめとした「小さな」モビリティの導入が各地で模索されているほか、限られた区域であれば、乗用タクシーの定額制サービスを導入する（但し、現行法では、近距離の定額運賃は認められておらず、認可運賃との差額を第三者が補填する、もしくは旅行商品として販売する必要がある）ことも有力な選択肢である。

一方、公共交通のサービス水準が高い大都市圏でも、高齢化が進展し、鉄道駅やバス停留所にアクセスする「ラストマイル」のモビリティ確保がこれまで以上に課題となり、モビリティサービスの「メニューを増やす」ことは、地方部と同様に求められる。一方、わが国では、鉄道事業者が沿線開発を積極的に進めてきた経緯があるため、大都市圏のMaaSは、沿線価値の向上を図る目的で、鉄道事業者を主体としたトライアルが始まっている。わが国の公共交通事業は、独立採算原則が貫かれてきた国際的にも珍しい特徴がある。また、不採算路線を多く抱えた地方部とは異なり、大都市圏の交通事業者は、高い投資力を有しているケースがある。そのため、ややもすれば、交通事業者の「囲い込み」戦略としてMaaSが位置づけられる可能性もある。

「何のために」MaaSを構築するのか。交通や移動に関わる諸課題を解決する、すなわちモビリティの向上を目指すのであれば、多様化するモビリティサービスを「束ねる」視点を国や地方公共団体は、強く意識する必要がある。「囲い込み」戦略は、供給者の視点としては合理的に見えるが、交通行動をおこなう「人」の立場では、モビリティサービスの選択肢を狭めてしまうことになりかねない。ICTが高度化するなか、モビリティに関わる「協調領域」の情報をオープンかつリッチにすることが求められる。時刻や運賃の検索に要する静的なデータはもとより、基本的な決済システム、バリアフリー設備をはじめとした道路交通施設の情報など、交通事業者ごと、あるいは、行政内部でも異なる部局がそれぞれ整備してきた情報をどのように結びつければよいかを議論しなければならない。フィンランドで“Whim”が誕生した背景には、多様なモビリティサービスを「束ねる」ための情報戦略を政府として取り組んできたことが挙げられる。一方、モビリティサービスを物理的に「束ねる」視点も欠かすことはできない。同一経路を運行するのに事業者ごとで異なるバス停留所（駅前のターミナルなどでよく見かける）は、その典型である。「競争」から「共創」へ。MaaSが目指す社会を実現するためには、モビリティに関わるプレイヤーの意識改革こそが求められる。

さて、本書は、2019年2月に行われた、地域科学研究会主催のセミナー「MaaSの構築・活用戦略と交通まちづくり方策」の講演内容に基づき編集されたものである。国土交通省が設置した「都市と地方の新たなモビリティサービスに関する懇談会」において、日本型MaaSをどう展開すべきか、活発に議論されている最中での開催であった。懇談会の総括を担った国土交通省公共交通政策部長（当時）の城福健陽氏の基調報告に始まり、“Whim”のサービス構築にインターンで関わり、現在は小田急電鉄のMaaS構築に関わる藤垣洋平氏、福岡市内を中心にわが国で先行したMaaSの取り組みとなった西日本鉄道の阿部政貴氏、さらには、都市空間の再編成にMaaSがどうインパクトを与えるかを論点提起した牧村和彦氏の報告と続き、わが国のMaaSを「何のために」構築するかを集中討議する貴重な機会となった。このような場を設けていただいた、地域科学研究会の緑川氏、大石氏をはじめとする皆さまに感謝を申し上げるとともに、本書を手にされた読者の方々が、「何のために」MaaSに取り組むかを改めて考えていただく契機となれば幸いである。